一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算

株式併合又は株式分割が行われた場合 一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算
30– ２． 当期に株式併合又は株式分割 （発行済普通株式のみ変化する場合であり、同一種類の株式が交付される株式無償割当て等、株式分割と同様の効果を有する事象の他、時価より低い払込金額にて株主への割当てが行われた場合に含まれる株式分割相当部分を含む。以下同じ。） が行われた場合 、１株当たり当期純利益の算定上、普通株式の期中平均株式数は、 表示する財務諸表のうち、最も古い期間の期首に当該株式併合又は株式分割が行われたと仮定する 。また、当期の貸借対照表日後に株式併合又は株式分割が行われた場合も、同様 に仮定して算定する。

KeyWord11: 1株当たり利益

（a）基本的1株当たり利益および希薄化後1株当たり利益の計算に用いられた純損益（分子）、それらから当期の親会社に帰属する純損益への調整
（b）基本的1株当たり利益および希薄化後1株当たり利益の計算に用いられた普通株式の加重平均株式数（分母）、それら分母として用いられた株式数相互間の調整
（c）将来希薄化を生じさせる可能性があるが、表示期間については逆希薄化（一株当たり利益（損失）の増加（減少））効果を有するために、希薄化後1株当たり利益の計算に含まれなかった金融商品
（d）報告期間後に発生した重要な普通株式取引または潜在的普通株式取引の説明（上記3.に従って遡及的調整がなされたものを除く。）

＊このQ&Aは、『週刊 経営財務』 2877号（2008年07月14日）にあらた監査法人 企業会計研究会として掲載した内容に一部加筆・修正を行ったものです（2019年12月31日時点の最新情報）。発行所である税務研究会の許可を得て、PwCあらた有限責任監査法人がウェブサイトに掲載しているものですので、他への転載・転用はご遠慮ください。

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1株当たり当期純利益(EPS)の理解を深めるためのポイント

一株当たり情報(EPS)

1 株当たり当期純利益 (EPS) の理解を深めるためのポイント

今回は、一株当たり当期純利益（ EPS) について学習します。

この EPS は、投資の世界（株主目線）では極めて重要な指標になります。

そのような投資の世界での重要性が高いことを受けてか、またその計算の複雑性が高いことからか、会計の世界では注記による一株当たり当期純利益 (EPS) の開示が上場会社に要求されています。

基本的な計算ロジック

１株当たり当期純利益に関する会計基準（企業会計基準第２号）
12 ．１株当たり当期純利益は、 普通株式に係る当期純利益 （第 14 項参照）を 普通株式の期中平均株式数 （第 17 項参照）で除して算定する。

１株当たり当期純利益
＝普通株式に係る当期純利益／普通株式の期中平均株式数 一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算
＝（損益計算書上の当期純利益 − 普通株主に帰属しない金額（第 15 項参照））／（普通株式の期中平均発行済株式数 − 普通株式の期中平均自己株式数）

この指標の意味するところは、「普通株主が持っている 1 株が 1 年間にどれだけの純利益を生み出したか」、という会社の収益性です。

よくある分析視点が、 ( 理論 ) 株価と１株当たり当期純利益の関係から PER を算定し、同業他社と比較することで会社の将来性を推し量ることです。

一株当たり当期純利益の優先株式との関係

５．「 普通株式 」とは、株主としての権利内容に制限のない、標準となる株式をいう。
６．「 普通株主 」とは、普通株式を有する者をいう。
40 ．本会計基準で対象とする 普通株式 （第５項参照）は、権利内容に制限のない標準となる株式であり、普通株主（第６項参照）は、株式数に応じ、配当請求権（剰余金の配当を受ける権利）、残余財産分配請求権（残余財産の分配を受ける権利）及び株主総会における議決権を有する。

一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算

会計基準では、この普通でない人々として、 ” 優先株主 ” などが想定されています。

14 ．第 12 項にいう普通株式に係る当期純利益は、損益計算書上の当期純利益から、剰余金の配当に関連する項目で普通株主に帰属しない金額（以下「普通株主に帰属しない金額」という。）を控除して算定する。

15 ．第 14 項にいう普通株主に帰属しない金額には、 優先配当額 （第 16 項参照）などが含まれる。

ちょうど、 当期純利益を、普通株主と優先株主とで奪い合っている 格好が見えるかと思います。

一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算

自己株式との関係

一株当たり当期純利益 (EPS) は、「 E arnings P er S hare 」の略です。

一株当たり当期純利益がマイナスになった場合

12 ． ( 省略） また、損益計算書上、当期純損失の場合にも、当期純利益の場合と同様に、 １株当たり当期純損失 を算定する（本会計基準においては、１株当たり当期純利益に１株当たり当期純損失を含むものとする。）。

一株当たり当期純利益の端数処理について

結論を言ってしまうと、一株当たり当期純利益は、 実務では「銭単位で表示する場合は、銭未満を原則として四捨五入」する ことが多いと思います。

つまり、具体的に端数処理についての説明等があれば別ですが、 「 ●● 円 ▲▲ 銭」 の形がほとんどです。

なお、今や見慣れない銭という単位ですが、日本銀行の HP を引用すれば、以下の説明があります。

現在、 1 円未満の紙幣や貨幣は通貨として使用できませんが、「銭」と「厘」は「 1 円未満の金額の計算単位」として、「 銭は円の百分の一をいい、厘は銭の十分の一をいう 」と定められています（通貨の単位及び貨幣の発行等に関する法律第 2 条第 2 項）。
したがって、現在も、利息や外国為替の計算などには 1 円未満の単位が使われています。

すなわち円の 100 分の 一株当たり情報の概要と一株当たり当期純利益の計算 1 ＝１銭、円の 1000 分の 1 ＝１厘ですから、一株当たり当期純利益の計算では、１厘を四捨五入する形になります。

確かに 1 銭という硬貨は現在ありませんが、計算上の概念としては残っていて、短信や有報でも銭単位は使用されていることになりますね。

一株当たり当期純利益と株式併合・株式分割

株式併合又は株式分割が行われた場合
30– ２． 当期に株式併合又は株式分割 （発行済普通株式のみ変化する場合であり、同一種類の株式が交付される株式無償割当て等、株式分割と同様の効果を有する事象の他、時価より低い払込金額にて株主への割当てが行われた場合に含まれる株式分割相当部分を含む。以下同じ。） が行われた場合 、１株当たり当期純利益の算定上、普通株式の期中平均株式数は、 表示する財務諸表のうち、最も古い期間の期首に当該株式併合又は株式分割が行われたと仮定する 。また、当期の貸借対照表日後に株式併合又は株式分割が行われた場合も、同様 に仮定して算定する。

「 表示する財務諸表のうち、 最も古い期間の期首に当該株式併合又は株式分割が行われたと仮定する 」とあります。

59– ２．当期に株式併合又は株式分割が行われた場合、行われた時点以降の期間に反映させる考え方と、遡及的に処理する考え方があるが、 株式併合又は株式分割は期末に行われても既存の普通株主に一律に影響するものであるため、普通株主に関する企業の成果を示すため には、普通株式の期中平均株式数及び普通株式増加数を、表示する財務諸表のうち、最も古い期間の期首に、当該株式併合又は株式分割が行われたと仮定して算定することが適当である（第 30– ２項及び第 30– ３項参照）。
これは、 株式併合又は株式分割の影響が、株価とともに１株当たり当期純利益にも反映されることによって、株価収益率（株価を１株当たり当期純利益で除した率）が適切に算定されるという見方とも整合する。

上記にもあるように、遡及的に修正するのは、そうしたほうが、株式分割や株式併合の影響を受けた株主が、その影響を受けた足もと現状株式数ベースで EPS を計算・比較したいと考えるからです。

つまり決算が締まって、 P/L 数値を利用する頃には、既に株式分割等の影響を受けています。

また、株価 ÷EPS （ 1 株当たり利益）＝ PER （株価収益率）という公式によって、投資家はしばしば PER を利用します。

そのため、 EPS についても株式分割等による影響を加味しなければ、正しい PER を算定できない性質があります。

投資家が（株式分割等の影響を受けた）期末時点の株価を使用するならば、期末時点で行われている株式分割等を反映した（過年度も含む） EPS を使用することで、過年度の PER も現在の株式数ベースで算定できます。

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